基礎科目・エネルギー
日本のエネルギー消費
3問H29・R2・R6
部門別（産業・業務・家庭・運輸）のエネルギー消費の移り変わりと、家庭のエネルギー種別のCO2排出量の大小が出ます。
よく出る形
- エネルギー白書などにある，日本のエネルギー消費の移り変わりの記述から，誤りを選ぶ
- 家庭のエネルギー種別（電気・都市ガス・LPガス・灯油）のCO2排出量のグラフから，A〜Dを当てる（令和6年度）
- 定番の記述の1か所を反対にした文が1本まざる
覚えること
- 最終エネルギー消費：工場・会社・家庭・自動車などが実際に使うエネルギー。「産業」「業務他」「家庭」「運輸」の部門に分けて見る（企業・事業所他＝産業＋業務他）
- 日本全体の最終エネルギー消費は2005年度がピーク（15,876PJ）。震災後の節電でさらに減り，2024年度は11,280PJ（2013年度比19.8%減）
- 2024年度の部門別の割合：企業・事業所他が約6割（60.7%），運輸が約2.5割，家庭が約1.5割
- 産業・業務他部門：石油ショック以降の省エネで，経済が成長してもほぼ同じ水準
- 日本のGDP当たりの一次エネルギー消費は，世界平均を大きく下回る（エネルギー効率が高い）
- 家庭部門：震災前は世帯数の増加などで増えたが，震災後は減少傾向。世帯当たりの消費量は2000年度がピークで，省エネの進展や世帯人員の減少で減っている
- 家庭のエネルギー源別（2024年度）：電力が約半分（53.5%），灯油は減り続けている（13.9%）
- 運輸（旅客）部門：2002年度がピーク。燃費の改善と，軽自動車・ハイブリッド車の普及で減っている。乗用車が旅客の8割以上
- 家庭のCO2（全国平均）：電気（約3分の2）＞ 都市ガス ＞ 灯油 ＞ LPガス。灯油は寒い地方の暖房に多く，寒い冬の年に増える
- トップランナー制度：家電などの省エネ基準を，その時点でいちばん効率のよい製品を目標に，技術の進歩も見込んで決める制度
- ヒートポンプ：空気中の熱をくみ上げて運ぶ装置。運んだ熱 ÷ 使った電気 ＝ COP（成績係数）で，1より大きいので，使った電気より多くの熱を湯に与えられる
- 暖房度日：日平均気温が14℃を下回る日について，14℃との差を1年分足したもの。寒い年ほど大きく，家庭の消費を増やす方向に働く
解き方
- 表の問題：減少量 ＝ 前 − 後，減少率 ＝ 減少量 ÷ 前，割合 ＝ その部門 ÷ 合計。どれを聞かれているかを先に決める
- 例：運輸の割合は 3,236 ÷ 14,065 ≒ 23.0%（2013年度），2,739 ÷ 11,280 ≒ 24.3%（2024年度）。量は減っても割合は上がった
- グラフの問題：まず最大のもの（約3分の2を占める）を電気と決め，選択肢を絞る
- 例（2022年の値）：Aは1.74，合計は2.59 t－CO2/世帯・年。1.74 ÷ 2.59 ≒ 0.67 で約3分の2なので，Aは電気
- 2番目が都市ガス。残る2つは，大きい方で年ごとの変動が大きい方が灯油，小さい方がLPガス
ひっかけ
- 家庭部門のエネルギー消費を，震災以降も「継続的に増加している」としない
- 「量が減った」と「割合が下がった」を同じにしない。減り方が小さい部門は，割合が上がることがある
- 家庭のCO2で，灯油とLPガス，電気と都市ガスを入れかえない。全国平均で最大は電気
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- 平成29年度家庭のエネルギー消費