日本のエネルギー消費 想定問題 2
下の表は,日本の部門別の最終エネルギー消費を,2013年度と2024年度で比べたものである。この表から読み取れることとして,最も適切なものはどれか。
部門別の最終エネルギー消費[PJ](2013年度 → 2024年度)
企業・事業所他部門:8,784 → 6,844
家庭部門:2,045 → 1,697
運輸部門:3,236 → 2,739
合計:14,065 → 11,280
(資源エネルギー庁「令和6年度(2024年度)エネルギー需給実績(確報)」より。PJ=1015 J)
解説
ポイント
部門別の表から,減少量・減少率・割合を計算して,正しい読み取りを選ぶ問題です。
考え方と解き方
減少量 = 前 − 後,減少率 = 減少量 ÷ 前,割合 = その部門 ÷ 合計 です。
- 減少量(PJ):企業・事業所他 1,940,家庭 348,運輸 497。最大は企業・事業所他
- 減少率:企業・事業所他 ≒ 22.1%,家庭 ≒ 17.0%,運輸 ≒ 15.4%。最大は企業・事業所他
- 全体:2,785 ÷ 14,065 ≒ 19.8% の減少で,約2割
- 運輸の割合:3,236 ÷ 14,065 ≒ 23.0% から 2,739 ÷ 11,280 ≒ 24.3% に上がった
- 家庭の割合:約14.5% から約15.0% で,ほぼ同じ。運輸は量が減っても割合は上がった(割合が上がっても,量が増えたとは限らない)。答えは ③
ほかの選択肢
①・②:減少率も減少量も,いちばん大きいのは家庭や運輸ではなく企業・事業所他です。
覚えておくこと
- 表の問題:減少量 = 前 − 後,減少率 = 減少量 ÷ 前,割合 = その部門 ÷ 合計。どれを聞かれているかを先に決める(テキスト・解き方)
- 例:運輸の割合は 3,236 ÷ 14,065 ≒ 23.0%(2013年度),2,739 ÷ 11,280 ≒ 24.3%(2024年度)。量は減っても割合は上がった(テキスト・解き方)
- 「量が減った」と「割合が下がった」を同じにしない。減り方が小さい部門は,割合が上がることがある(テキスト・ひっかけ)
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